デジタルサイネージの魅力、クラウドを用いた動画広告配信 | 販促物をラクラク管理 SPinno

デジタルサイネージの魅力、クラウドを用いた動画広告配信

2016・07・20

以前、こちらの記事でも紹介させて頂きました、デジタルサイネージ

技術革新とアイデアで魅せる!「デジタル・サイネージ」の世界
みなさんは、販促活動にデジタル・サイネージを活用されていますか?街角・駅・電車・商業施設・イベント会場など、サイネージはすっかり私たちの生活の中に溶け込んで...

デジタルサイネージは多店舗展開企業の動画を用いた店頭の販促にも、注目度の高い販促アイテムとなっているようです。

多店舗展開でのデジタルサイネージ活用

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多店舗企業での導入事例としてセコマが運営するコンビニのセイコーマートが目新しいです。

セイコーマートは北海道を主戦場に活躍しているコンビニで、北海道以外では、関東の茨城・埼玉の郊外や幹線道路という立地に展開しています。
(※関西にも店舗展開していましたがファミリーマートへ譲渡されました)

北海道だけで1082店舗を展開しており、全店で1178店舗(2016年)の規模です。北海道広し…!凄いですね。

そんなセイコーマートですが、下記のニュースでは全店にデジタルサイネージを導入するそうです。

セコマ、全店にデジタルサイネージ 販促動画を配信 地域情報も  :日本経済新聞
セコマは7月からデジタルサイネージ(電子看板)の導入を始めた。来春までに道内などで展開する「セイコーマート」全約1170店に設置する計画。動画などの配信で商品の...

デジタルサイネージは和風にいえば、電子看板というものであり、商品やサービスの広告、ニュースや天気予報なども表示することができ、店舗に訪れたお客様の注目度は高いそうです。

「人は動く物を目で追う習性があり、実験で動画による販促はかなり有効と検証できた」(セコマ)という。

ということですが、気になる実験ですね。
個人的にはもっと詳しく知るたいところですが、やはり動画は販促において強いツールとなり得るということらしいです。

導入を行って、どれぐらい売上げにインパクトが出たのか、今後の動きに期待と注目です。

クラウドを活用して各店の電子看板を一括でコントロールする

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デジタルサイネージの機能として、クラウドを経由して各端末をコントロールするという機能があります。

セイコーマートの例でいえば全店に配置した1170台ものデジタルサイネージを、本部のPCで管理することが出来、各店で配信する動画の設定、何を配信するのか、いつ配信するのか、そういったことを統括して1台のPCで管理できるということです。

セイコーマートがどういった機種を使用するのか細かい情報はわかりませんが、例えば下記の会社のデジタルサイネージであれば1分単位で、デジタルサイネージに表示する動画のスケジュールを決められるようです。

完全クラウド型デジタルサイネージ・機能|CYBER Signage(サイバーサイネージ)
完全クラウド型のプロレベル本格デジタルサイネージ配信ソリューション「サイバーサイネージ」で、高品質コンテンツを簡単・低価格で配信 -ソフネットジャパン株式会社

PCがありインターネットに接続さえすれば、どこからでもデジタルサイネージのコンテンツの調整を行うことができます。
専用サーバーなど不要で、運用のための大がかりな設備投資もほとんど必要ないため、比較的低コストで動画による広告販促を行うことができます。

IOTやAIとの融合などは?

Pepperくんをご存じでしょうか?
人型のロボットで、店頭などに設置して来店客とのコミュニケーションを行い、サービスへの誘導や顧客満足向上の役に立つ、ロボット型サービスです。

このPepperくんには来店したユーザーの年齢や性別を識別する機能が搭載されており、さらにユーザーとのやりとりに合わせて、胴体のタブレットにコンテンツを表示したりすることも可能です。

このPepperくんをデジタルサイネージを連携させたサービスがこちらです。

Smart at robo for Pepper「ミラクルサイネージ連携オプション」、IoTConference2016の展示に採用
M-SOLUTIONS株式会社(以下、M-SOL)は、5月18日(水)に開催された「IoTConference2016」にて、ソフトバンクロボティクス株式会社が提供する人型ロボット「Pepper」と...

Pepperくんを用いて、目の前のユーザーに合わせた販促動画広告をリアルタイムにデジタルサイネージに表示させるなど、そうした活用が出来るようです。

広がる動画の活用に対応すること

こうした事例のように、ITとプラットフォームの進化にともなって、動画を活用する幅はどんどん広がっています。
そうしたツールや手法に加えて、実際に配信する「動画コンテンツ」そのものへの理解も非常に重要となっていくことだと思います。

企業の販促を担当する部署では動画についてのエキスパートたる人材や知識も今後は必要不可欠なものとなっていくのではないでしょうか?


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主にWEB上の作業を担当しているWEB要員です。

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