フィールドマーケティングの頭脳を提供 ~「店舗データベース」で販促施策の効率化~

フィールドマーケティングの頭脳を提供 ~「店舗データベース」で販促施策の効率化~

2019・03・29


流通・サービス業に特化した、アウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:福井康夫)は、MEDIAFLAG GROUPが行うフィールドマーケティングにおいて、より効率的な販促活動を可能にするため、リアル店舗の販促分析が可能となる仕組み「店舗データベース(以下 店舗DB)」を構築した。

「店舗DB」とは

昨今、インターネットの普及に伴いネットショッピングが台頭しており、10年後には50%のリアル店舗しか生き残れないとも言われている。今後リアル店舗がネットショッピングに負けないためにも、同社は「店舗DB」を構築し、データに基づいた具体的な販促企画で、最適なフィールドサービスを提供する。
店舗DBとは、MEDIAFLAG GROUPが提供する店舗巡回(ラウンダー)・推奨販売(マネキン)・覆面調査などのフィールド業務や、フィールドトラッキングシステムを搭載した店舗店頭におけるデジタルサイネージ、独自で開発した消費者口コミアプリ「言わせて.SHOP」などから収集したデータを統合し、リアル店舗の販促分析が可能となる仕組みだ。
ネットショッピングと違い消費者の動向や行動分析が難しいと言われるリアル店舗において、MEDIAFLAG GROUPが蓄積している527万店舗のデータベースを駆使し、売れるお店、ショールーム価値のあるお店のデータを抽出し、より効果の出る、効率の良い店舗販促施策を可能にする。

「店舗DB」の活用事例

「店舗DB」を活用することでターゲットを絞った販促活動や、インバウンド強化店舗に絞った販促活動を可能にする。
例えば、年代性別を特定した商材の販促に力を入れたいといった要望に対し、店舗DBの中から近しい顧客属性をターゲットとする商材を参考に、顧客ニーズに合った店舗を抽出し、どの店舗で販促活動をするのが効果的か分析した結果を基に店舗販促を提供することができる。
また、インバウンド向けに販促活動を強化したいといった要望に対し、店舗DBを活用し、どのような店舗がインバウンド強化店舗対象になるのか、自社店舗と過去の事例を掛け合わせて分析し、提案することができる。

 

<関連リンク>
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000303.000024340.html

※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。

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